子どもを壊す食のデマの闇⑫ みごとなゴミ対談

山田正彦 デマ 農業
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「子どもを壊す食の闇」（山田正彦）を読みました。

「第十二章 私たちの手に食料主権を取り戻すために 対談 山田正彦×関根佳恵(愛知学院大学経済学部教授)」にツッコミます。

以前、関根佳恵教授の著書「13歳からの食と農」を読みましたが、中学生に見せるのは問題がある間違い・不見識さ満載のものでした。
どのような低レベルな対談であるか見てみましょう。

大丈夫かこの大学教授は？

山田：本書では、いかに多国籍アグリビジネスの手に世界の“食”が握られていて、それが私たちの健康や環境にも悪影響を及ぼしているか、について詳述してきました。本来、政府には、国民に安全な“食”を提供する義務があります。これは、日本国憲法第25条(生存権)において、〈健康で文化的な最低限度の生活〉を保障すると定められているからです。しかし、現状はそうなっていない。多国籍アグリビジネスに、私たちの“食の権利”を奪われてしまっているからです。この”食の権利〟を私たちの手に取り戻すためには、どうしたらいいか。これについて、ぜひ関根先生とお話ししたいと思っています。
関根：はい、ぜひよろしくお願いします。
どうしようもないですね。そのような事実はないので、それをベースとした対談はできませんと言わなければなりません。
それを言えない時点で終わっています。

「安全な“食”を提供していない」というのが事実に反することを客観的な物で示しましょう。

「Global Food Security Index (GFSI)」というものがあり、その中の要素として「Food Security（食の安全）」があります。

「関連する食品安全法規制」、「食品安全管理体制」、「飲料水へのアクセス」、「食品を安全に保管する能力」の4項目で評価され、日本は「飲料水へのアクセス」の98.6以外は全て100で、113カ国中16位です。
前章で良い例として出ていたフランスは94.8ポイントの20位（同率でドイツ、ニュージーランド、スイスなどがある）であり、日本より下位です。笑えますね。

ということで、「安全な“食”を提供していない」「憲法違反」であるというのは事実にバリ反します。
そのため、この後の対談に何の価値も無いと思いますが、一応見ていきましょう。

デタラメのオンパレード

山田：まず、私が40年ほど前にアメリカに行ったときのお話を聞いていただきたいのです。クルマで走っていると、道に大きな看板が立っていたんですね。そこになんと書かれていたかというと、「種子を制するものは食糧を制する。食糧を制するものは世界を支配する」と。そう書かれていたんです。私はそのとき、確かにそうだと思いましてね。それ以来、その言葉が頭から離れなかったんです。
関根：そうでしたか。40年ほど前のアメリカでそのように表現されていたのですね。
山田：ええ。当時アメリカは、食糧は自分の国で自給できればいいというスタンスで、過剰に作り過ぎないように制限していました。
しかし、ポール農務長官の時にそれまで抑制していたトウモロコシや大豆などの農産物に対し、補助金を付けて大増産し始めたのです。そして、さらに輸出に対しても補助金を付けて、奨励し始めました。このときアメリカは、「食糧はミサイルと同じである」と、はっきり言っています。つまり、日本や東南アジアの国々の食糧をアメリカに頼らせ、依存させるという戦略です。そうすればミサイルなんて必要ありません。なぜかというと、アメリカの言うことをきかない国には、食糧の輸出を止めればいいだけですからね。これについては、アメリカの公文書にもちゃんと書かれています。こうした戦略を練ったのは、穀物メジャーのカーギルなど多国籍企業なのです。多国籍化学企業の中には、戦時中に爆薬と毒ガスを作っていた企業もあるわけですが、爆薬のチッ素が化学肥料になり、毒ガスが農薬になり、戦後、大もうけをしました。
「食糧を制するものは世界を支配する」に近いことをデマ仲間の堤未果氏が「ヤバい“食”　潰される“農”　日本人の心と体を毒す犯人の正体」で書いていました。
ヘンリー・キッシンジャーが言ったと書いているが、ファクトチェックがされていてそれはデマと判定されています。

「ポール農務長官の時･･･」とあるが、アメリカの歴代農務長官にポールという人はいません。
「Former Secretaries | Home」を見てもらえばわかりますが、1代から31代の名前があります。
その中に「ポール（もちろんアルファベットで探しています。PaulをはじめPaull/Pawl/Pawll/Pahlもいない）」はありません。

「戦時中に毒ガスを作っていた」というが、作っていたのはCWS(Chemical Warfare Service)であり、企業は作っていたとしてもその原料だけです。
※詳細は「History of United States’ Involvement in Chemical Warfare – DoD Recovered Chemical Warfare Material (RCWM) Program」参照

口からデタラメしか出てこないような感じですね。

山田：当時、学校給食で脱脂粉乳をお湯で溶かしたものが出るようになって、アメリカからの援助だと言われていましたが、あとから調べてみたら、日本はちゃんとお金を払っていた。アメリカの戦略だったわけですね。子どもの頃からパンやパスタを食べさせておけば、アメリカの食糧を頼るようになる。
いろいろデタラメが書かれているので、詳細はデマ仲間の本「ルポ 食が壊れる 私たちは何を食べさせられるのか？」をツッコんだ時に書いたものを見てください。
小麦は日本が欲しいと言ったものであり、アメリカ産100%は嫌なのでカナダ産も混ぜてくれと言っている。
金は払っていたが、3割は無償援助でした。

韓国の給食

山田：韓国に学校給食を見に行って驚いたのですが、「主食は米です。パンやパスタは学校給食に出していません」と。
聞いた相手が悪いのか、聞く方が悪いのか、わからないが、事実とは異なります。

「Evaluation of Traditional Aspects of School Lunch Menus in Korea by Analyzing Dish Group Composition」によると、約4%がパンであり、出していないわけではない。

韓国を訪れたときに食料政策を担当する省の役人に、韓国では学校給食をオーガニックにするような新たな法律でも作ったのかとお聞きしたらそうではありませんでした。各市町村学校給食の条例を制定して制度化したそうです。
誤解を招くので補足します（デマばかりなので補足で済むのはかわいいものだ）。

食品産業振興法の第32、33条上で、国・地方自治団体が有機食品を優先的に購入できたり、そのような政策を立てられるようになっています。
これが有機給食条例の土台にあります。

SDGsの成功を握る有機農業？

関根：20世紀の間に農地は2倍になり、食料生産は6倍になったのですが、1950年代から石油に頼る農業になってしまい、食料生産に使われるエネルギー消費量は85倍にも膨らんでいます。
また胡散臭い数字が並びますね。
「(PDF) People on the Land: Changes in Global Population and Croplands during the 20th Century」によると、20世紀(1900-1990年)で56%増加であり、2倍にはなっていません。
1990-1999年で急激に増えておらず、1961-2020年で7.6%しか増えていません（「Global Changes in Agricultural Production, Productivity, and Resource Use Over Six Decades | Economic Research Service」より）。

「World Agricultural Production, Resource Use, and Productivity,1961–2020」によると食料生産量についてはそれほどおかしな数字ではなさそう。

エネルギー消費量は「Crop intensification, land use, and on-farm energy-use efficiency during the worldwide spread of the green revolution | PNAS」からいっても20倍程度（1900年のデータはないがアフリカのデータから推察はできる）であり、85倍は過大。

関根：つまり、学校給食に使用する食材は公共調達されますから、まずこの部分を、温室効果ガスを土壌のなかに貯留して抑制できる有機農業で作られた食材に変えようということです。
炭素固定化能力は有機農業が高いですが、単収が落ちるのでその分をカバーするために農地拡大が必要となります。
相殺されたり、逆に慣行農業の方が結果としてよいという研究があります。

そして、有機農業よりも、有機農業の要素を取り入れた慣行農業とのハイブリッドが良いというのが主流になっていると思います。
「The Evaluation of Carbon Farming Strategies in Organic Vegetable Cultivation」

前提が間違っているので、関根教授の主張は間違っていると言えるでしょう。

オーガニック給食が美味しいのは、オーガニックだからか？

関根：子どもの頃に食べた味って、忘れませんよね。生涯食べ続けます。学校で食べたオーガニックの食材が美味しければ、自分でも購入するようになる。
オーガニックが美味しさに寄与しているとは思えませんね。
品種・旬・栽培技術が寄与して、オーガニックであるかはほとんど関係ないと思います。
面白い研究結果があるので紹介します。

慣行米より有機米が美味いと思わない：68%
有機米をまた食べたいと思わわない：83%
ですよ。

食料主権

関根：さっきお話しした”食料主権"という言葉は、国連でもEUでも、ごく当たり前に使いますし、フランスでもとても重要視されている概念なのですが(2022年にフランスの農業省は「農業・食料主権省」に改名)、日本ではまったく使われない。政策文書などにも出てこないんです。最近、農水省の官僚の方とお話をする機会があって、理由をうかがったら「食料主権という言葉自体、口に出せない」とおっしゃるんですね。
信用できない人やデマ屋は「まったく」という言葉をよく発します。
「法律に食料主権という言葉はまったく使われない」であれば確認すればすぐにわかるが、それ以外のところで「まったく使われない」とは、普通の人であれば言えません。
「ほとんど使われない」ならば、わかる。

官僚の話が出てくるが、どこの誰が言っているか不明なので検証不能です。以下で農林水産政策研究所の主任研究員（広義の官僚）は食料主権の話をしている。
『人間の安全は食によってどう保障されるのか―「武器としての飢餓」の歴史を参考に―』

山田：先ほどお話ししたように、「種子法廃止違憲確認訴訟」も、この食料主権を巡って争っているのですが、メディアがまったく報じてくれません。
「Google ニュース - 検索」これを見ればわかりますが、まったく報じないというのは事実に反します。
流石似た者同士で、信用ならないお二人ですね。

関根：日本の報道の自由度は世界で71位(2022年)と低い。一見、とても情報があふれているように思えますが、日本国内の情報は極めて偏っています。
メディアリテラシーがない人がメディアを批判していて笑えますね。
情報が偏っているのは、通信社が左側であるということと、圧倒的に左側メディアが多いのと、記者クラブの問題と、記者などのスキルの問題であって、報道の自由度ランキングの問題ではない。
フリーダムハウスのランキングでは11位です。
「Countries and Territories | Freedom House」

ダメだこの人は

関根：報道の自由度が低いことに加え、日本ではジェンダーギャップも大きい。食に関心が高い女性は、「非科学的だ」というレッテル貼りがされることもあります。米国のゼン・ハニーカットさんも、相当レッテル貼りをされたそうですね。
わぁこりゃダメだ。
関根氏の著書「13歳からの食と農」を読んでダメダメだと思っていたが、ここまでダメな人だとは驚きです。
「女性が批判される＝性別が原因」だと思っているようですが、単に関根氏同様に非科学的なのが原因です。
私は、非科学的な男性である山田氏も同様に批判しています。

この後も、散々デタラメなことを書いていますが、上記を見てもうコメントする気がなくなりました。

二人ともまるで話にならない。

「子どもを壊す食の闇」というデマ本へのツッコミもこれで終わりです。

子どもを壊す食の闇
山田正彦
河出書房新社
2023/10/21

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